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学科Q&A

心理学科Q&A

質問 どんな人が心理学に向いているのですか?
回答 心理学の研究領域は非常に幅が広くなっています。人間の心にかかわる現象を探求しようとする科学的アプローチがすべて心理学といえるでしょう。人の心は科学的にとらえることができるのか?という疑問すら、心理学の重要な問題です。研究方法も、実験、調査、観察、事例研究とさまざまです。小説や漫画を読むのが好きな人、コンピュータ操作が得意な人、人の気持に敏感な人、それぞれの特性を活かす研究テーマを見つけることができるでしょう。芸術に感動する人、自分の心に興味のある人、どうすれば、人の心をつかむことができるのか、どうすれば人の心の痛みを和らげられるのか?心についてのいろいろな疑問、心について探求してみたいという、その探求の心が、心理学への入場チケットです。

質問 心理学の勉強は将来の役にたつのでしょうか?
回答 心理学を学ぶことは、心を対象とした科学的なアプローチであり、自分自身の主観に流されず、ものごとを客観的にとらえる訓練です。また、自分のとらえた事実を、他の人が納得できるようにデータを提示して説明する訓練でもあります。このようにして、身に着けたものの見方や考え方、レポートや研究論文を書く力は、広く社会において求められている基本的なスキルといえるでしょう。また、現代では多くの職業において対人的な折衝が求められます。その意味で人間の心理や、その相互関係についての知識や技能も、幅広い職域で直接役立てることができます。また、将来の自分自身の人生についても、大きな視野をもって取り組むことができるようになるでしょう。大学時代に学ぶことができる学問としては、さいわい、大変、役に立つ内容です。

質問 心理学科を卒業することで取得できる心理学関連の資格はありますか?
回答 心理学科を卒業し、財団法人日本心理学会に申請すると、学会が認定する認定心理士の資格を取得することができます。これは心理学の専門家として仕事をするために必要な、 最小限の標準的基礎学力と技能を修得している、と日本心理学会が認定した人のことです。
しかし、この資格によって、すぐにさまざまな領域で心理職として機能できるわけではありません。それぞれの職域で求められる専門性や実務能力をさらに身につける必要があります。そのためには、それぞれの専門的資格認定協会等が指定したカリキュラムを大学院修士課程(あるいは博士前期課程)で学び、各団体が実施する試験に合格しなければなりません。詳しくは大学院臨床心理学専攻紹介ページをご覧ください。

質問 心理学の実験はどのようなもので、どこで行うのですか?
回答 心理学の実験には、特殊な実験装置やコンピュータを用いた知覚や学習の実験から、社会心理学の集団実験まで、様々な種類のものがあります。本学科には実験室が10室あり、各種の実験装置が設置されています。またパソコンも多数備えられています。これらの設備の使い方については、実験演習の授業において身につけることができます。実験が得意であったり、興味をもった人は、実験を行って卒業論文をまとめることができます。

質問 心理学科ではコンピュータや理数系科目が強くないと大変ですか?
回答 心理学を学んでいく中で,研究データを分析するための統計解析は避けて通れないものです。しかし,分析に必要なコンピュータや統計の知識は学部授業の中で学習しますので,あらかじめこれらの分野に通じている必要はありません。また、初心者の人でも総合基礎科目の情報処理関連科目を履修することで必要な技能を補うことができます。こうして身につけた技能や、データの分析能力は、心理専門職に限らず、一般企業就職の際にも高く評価されています。

質問 将来カウンセラーになりたいのですが,どうすればいいのでしょうか?
回答 カウンセラーの仕事にもさまざまなものがありますが,人の心の問題に対処する専門家の資格として、「臨床心理士」があります。またそれぞれの専門や活動領域によって「発達臨床心理士」や「学校心理士」の資格もあります。たとえば、スクールカウンセラーや教育相談施設、心療内科クリニックの心理職の求人の用件として、これらの資格が求められることがあります。臨床心理士資格認定協会では大学院の指定校制度をとっているため,資格を得るためには指定校となっている大学院に進学する必要があります。学習院の大学院(人文科学研究科臨床心理学専攻)は,平成23年度は臨床心理士養成のための第1種指定をうけております。詳しくは大学院臨床心理学専攻のページをご覧ください。

質問 卒業後の進路について教えて下さい。
回答 過去5年間の心理学科学生の卒業後の進路は、平均的にみると、一般企業に就職する学生が約7割、公務員や教育職に就く学生が約1割です。職種および就職先は広範囲にわたっています。採用試験に合格し、国家公務員や地方公共団体の心理専門職や家庭裁判所の調査官補、あるいは地方公共団体の行政職に就く学生もいます。
一般企業各方面への、その就職先は商社、金融関係、マスコミ、メーカー、サービス業など広範囲にわたっています。 また、心理学をさらに深く研究するために、大学院に進学する学生が例年約20%います。

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