（注1）　小早川洋一・鈴木恒夫・和田一夫「明治期の会社および経営者の研究――『日本全国諸会社役員録』（明治31年版）の分析――」中部大学産業経済研究所『産業経済研究所紀要』第9号，1999年3月，鈴木恒夫・小早川洋一・和田一夫「明治期の会社および経営者の研究――『日本全国諸会社役員録』（明治40年版）の分析――」学習院大学経済学会『学習院大学　経済論集』第36巻第3号，1999年10月，等参照。

（注2）　山口和雄「明治31年前後紡績会社の株主について」明治大学経営学研究所『経営論集』第15集第2号，1967年），「紡績会社の証券発行と株主」山口和雄編著『日本産業金融史研究　紡績金融編』1970年，東京大学出版会，69ページ以下。また同書巻末に，「明治31年上期前後」の紡績会社株主表がある。

（注3）　伊牟田敏充「明治期における株式会社の発展と株主層の形成」（同『明治期株式会社分析序説』（法政大学出版局，1976年，60ページ）

（注4）　傳田功『近代日本経済思想の研究』（未来社，1962年，306ページ）。また，明治期の移植産業に適合的な企業形態である株式会社制度において，広範な一般株主から資金を集めた大阪紡績の意義に言及した，新保博「株式会社制度と近代経営の展開」（『経営史学』第2巻第1号，1967年）も参照されるべきであろう。

（注5）　この点，村上氏は，「大多数の紡績会社において，重要株主は当該会社の所在する府県と同一の府県に居住するものが圧倒的に多かった」と指摘しているが，大株主だけでなくすべての株主を対象としたわれわれの調査においても，そのことが確認できたわけである（山口前掲編著，94ページ）。

（注6）　金巾製織に，滋賀県の株主が多いのは，同社が，滋賀県知事・中井弘の奨励のもと， 近江商人の阿部市郎兵衛，阿部市太郎，小泉新助，西川貞次郎，中村治兵衛ら5人を発起人として設立されたことと関係するであろう（絹川太一『本邦綿糸紡績史　第4 巻』201-4ページ）。

（注7）　山口前掲書，397ページ。

（注8）　中村隆英『戦前期　日本経済成長の分析』（岩波書店，昭和46年8月，92ページ）。

（注9）　同上，94ページ。

（注10）　志村嘉一『日本資本市場分析』1969年，東京大学出版会，262ページ。

（注11）　所得税の算出に当たっては，藤澤弘『第三種所得税法詳解　全』（日本租税学会，大正10年4月）を参照した。

（注12）　伊牟田敏充，前掲論文，106ページ。

（注13）　同上，107ページ

（注14）　中村隆英，前掲書，95ページ。