1 『日本全国諸会社役員録』第6回(明治31年),編集解題 由井常彦・浅野俊光(柏書房,1988年7月),『日本全国諸会社役員録』第15(明治40年),編集解題 由井常彦・浅野俊光(柏書房,1989年1月)。
2 森川英正『日本経営史』(日本経済新聞社,1981年1月),p.18。
3 篠原三代平『長期経済統計 10 鉱工業』(東洋経済新報,昭和47年3月)。
4 コーリン・クラーク(大川一司,小原敬士,高橋長太郎,山田雄三訳)『經濟進歩の諸條件』上下(勁草書房,1953年10月,1955年6月)を参照。
5 『旧商法』,第二款 会社ノ発起及ヒ設立,第百五十七條,および『新商法』,第四章 株式会社 第一節 設立 第百十九條 を参照。また,株式会社の設立に関する手続きなどについては,長谷川安兵衛『株式会社の実際』(東京泰文社,昭和11年10月)が詳しい。
6 長谷川安兵衛『株式会社講話』(千倉書房,昭和23年8月),pp.13-14。
7 商業世界社編『商人文庫 個人営業及結社営業』(同文館,明治35年9月),p.106。
8 『旧商法』では,第百八十五條,『新商法』では,第百六十五條。