脇坂 明教授略歴ならびに著作目録
1977年3月 京都大学経済学部卒業
1982年3月 京都大学大学院博士課程単位修得退学
1999年5月 経済学博士（京都大学）論経博第238号
1982年4月 岡山大学経済学部助手
1984年4月 岡山大学経済学部講師
1986年4月 岡山大学経済学部助教授
1989年9月─1990年6月 英国ロンドン大学ロンドン・スクール・オブ・エコノミク客員研究員
1994年4月 岡山大学経済学部教授
1999年4月 学習院大学経済学部教授
2004年4月─2005年3月 英国オックスフォード大学セント・アントニー・カレッジ上席客員研究員
2005年4月 学習院大学経済学部経済学科主任
2007年4月 学習院大学大学院経済学研究科委員長
2009年4月 学習院大学経済経営研究所所長
2011年4月 学習院大学経済学部長
2011年4月 学校法人学習院評議員
2014年10月 学習院大学図書館長
1991年 冲永賞受賞
1995年 日本労務学会研究奨励賞受賞
2003年 中小企業研究奨励賞
2019年 令和元年度労働関係図書優秀賞
2019年 人材開発行政功労者（厚生労働大臣表彰）
2020年 HRアワード（日本の人事部）入賞
日本労務学会
2002年～2004年 学会誌編集委員
2005年～2007年，2012年～2015年 理事
日本キャリアデザイン学会
2005年～ 機関誌編集委員
2008年～2012年 常務理事
2014年～2016年 副会長
2016年９月～2021年 会長（理事長）
1987年６月～1989年６月 岡山県地方最低賃金審議会委員
1988年４月～1996年３月 岡山機会均等調停委員
1995年６月～1999年５月 岡山労働協会会長
1996年３月～1996年11月 労働省職業能力開発推進研究会委員
1997年６月～1998年７月 労働省職業能力評価制度研究会委員
1998年３月～2000年７月 労働省第５次人事労務制度研究会委員
1999年４月～2004年３月 21世紀職業財団中央雇用管理アドバイザー
1999年５月～2000年３月 労働省雇用均等政策研究会委員
1999年９月～2000年７月 労働省今後の職業能力開発の在り方研究会委員
2000年８月～2001年３月 労働省ワークシェアリングに関する調査研究会委員
2001年３月～2002年７月 厚生労働省パート労働研究会委員
2001年４月～2003年３月 東京都産業労働局政策調査研究員
2002年７月～2003年３月 東京都ホワイトカラーキャリア評価制度調査会委員
2002年10月～2004年10月 東京都雇用・就業対策審議会副会長
2002年10月～2003年３月 雇用・能力開発機構生涯職業能力開発促進センター
人材高度化研究会委員
2003年４月～2004年３月 財団法人東京都高齢者事業振興財団理事
2003年７月～2004年２月 雇用・能力開発機構生涯職業能力開発促進センター
パート・アルバイトの能力開発研究会座長
2006年３月～2007年３月 内閣府男女共同参画会議 監視・影響調査専門会ワーキングチーム委員
2006年５月～2009年 東京都男女平等参画審議会委員，起草委員会委員，専門調査会会長
2006年７月～2016年６月 東京都新宿区男女共同参画推進会議委員
【319頁】2007年７月～2008年３月 内閣府男女共同参画会議専門調査会 ワーク・ライフ・バランス社会の実現度指標等に関する検討会委員
2007年９月～2008年７月 厚生労働省今後の仕事と家庭の両立支援に関する研究会委員
2008年７月～不明 東京都いきいき職場推進事業認定企業審査委員会審査委員長
2009年８月～2011年８月 東京都狛江市男女共同参画計画策定委員会委員
2009年４月～2010年３月 日本看護協会 多様な働き方推進プロジェクト委員
2010年４月～2014年３月 日本看護協会 地域へのワーク・ライフ・バランス普及推進プロジェクト委員
2010年４月～2022年10月 神奈川県職業能力開発審議会（2013年より会長）
2010年５月～2012年７月 厚生労働省「今後の雇用政策の実施に向けた現状分析に関する調査研究事業」に係る提案書技術審査委員会委員
2012年５月～７月 厚生労働省提言型政策仕分けにおける民間有識者（仕分け人）
2012年６月～2016年５月 東京都目黒区男女平等・共同参画審議会委員
2015年11月～2023年10月 東京地方労働審議会委員（会長代理），労働災害防止部会（部会長）
｛著書｝
『会社型女性---昇進のネックとライフコース』同文舘 1990年９月
『職場類型と女性のキャリア形成』御茶の水書房 1993年５月
『職場類型と女性のキャリア形成・増補版』御茶の水書房 1998年４月 京都大学博士学位論文
『日本型ワークシェアリング』PHP研究所 2002年５月
『労働経済学入門－新しい働き方の実現を目指して』日本評論社 2011年12月
『女性労働に関する基礎的研究 ─女性の働き方が示す日本企業の現状と将来』日本評論社 2018年８月
共著の一部
小池和男編『現代の人材形成』ミネルヴァ書房 1986年12月
小池和男・冨田安信編『職場のキャリアウーマン』東洋経済新報社 1988年９月
中馬宏之・駿河輝和編『雇用慣行の変化と女性労働』東京大学出版会 1997年６月
脇坂明・富田安信編『大卒女性の働き方─女性が仕事をつづけるとき，やめるとき』日本労働研究機構 2001年３月
猪木武徳・大竹文雄編『雇用政策の経済分析』東京大学出版会 2001年７月
三谷直紀・脇坂明編『マイクロビジネスの経済分析』東京大学出版会 2002年４月
【320頁】
脇坂明・電機連合総合研究センター編『働く女性の21世紀─いま，働く女性に労働組合は応えられるか』第一書林 2002年９月
佐藤博樹・玄田有史編『成長と人材－伸びる企業の人材戦略』勁草書房 2003年２月
橘木俊詔編『現代女性の労働・結婚・子育て─少子化時代の女性活用政策』ミネルヴァ書房 2005年10月
学習院大学経済経営研究所編『経営戦略としてのワーク・ライフ・バランス』第一法規 2008年４月
佐藤博樹・武石恵美子編『人を活かす企業が伸びる─人事戦略としてのワーク・ライフ・バランス』勁草書房 2008年
武石恵美子編『女性の働きかた』ミネルヴァ書房（叢書・働くということ第７巻）2009年６月
『「仕事映画」に学ぶキャリアデザイン』有斐閣 2020年７月
M.Sako and H.Sato eds., Japanese Labour and Management in Transition -- diversity,flexibility and participation. （131-150）London and NY;Routledge 1997
Jacqueline O'Reilly and Colette Fagan eds., Part-time Prospects -- an international comparison of part-time work in Europe, North America and the Pacific Rim（252-264） London and NY;Routledge 1998
Sandra E.Gleason ed., The Shadow Workforce - Perpectives on Contigent Work in the United States, Japan, and Europe（203-239） Kalamazoo,Michigan;W.E.Upjohn Insititute for Employment Research 2006
共訳書
レスター・サロー『不平等を生み出すもの』同文舘 1984年４月
｛論文｝の一部
「労働市場における差別（1）（2）─レスター･サロウの「ジョブ･コンペテイション･モデル」の意義について」『京都大学経済論叢』125巻1/2号，125巻５号 A５判 34ページ 1980年１月，５月
「Promotion Possibilities of Female White Collar Workers in Japan」『岡山大学経済学会雑誌』20巻３号 A５判 27ページ 1988年11月
「戦中・戦後の銀行における女性化（I）（II）」『岡山大学経済学会雑誌』21巻１号，21巻２号 A５判 42ページ 1989年５月，９月
「均等法以後の職場における女性活用と女子労働者の意識──『女子労働者労働実態調査』を使って」『男女の雇用機会均等確保のための雇用管理のあり方』労働問題リサーチセンター（101-158） B５判58ページ 1992年11月
「職場類型からみた女性活用の実態」『労働の科学』48巻３号（4-7） B５判４ページ 1993年１月
「企業における女性活用と課題」『季刊・家計経済研究』18号（22-27） B５判６ページ 1993年４月
「職場類型からみた日本企業の女性活用」『現代の女性労働と社会政策─社会政策学会年報【321頁】 第37集』御茶の水書房（43-58） B５判16ページ 1993年６月
「女性ホワイトカラーと『総合職』問題」『大原社会問題研究所雑誌』422号（15-27） B５判13ページ 1994年１月
「仕事と家庭の両立からみた女性のキャリア拡大の課題」日本労務学会（第24回大会）年報（194-200） 1995年６月
「コース別人事管理の意義と問題点」『日本労働研究雑誌』433号（14-23） 1996年５月
「女性の職業選択と土木の職場」『土木學會誌』1996-9 vol.81-11（70-73）
「総合職女性とコース別人事管理」『経済と労働』（東京都労働経済局）労働特集Ⅰ（21-27）1996年10月
「ワークシェアリングと短時間労働，その現状と課題─雇用の維持・創出と多様化する働き方の今後」『労働法学研究会報』2242号 2001年８月
「21世紀日本社会の構造変化と雇用システム：女性労働の観点から」『日本労務学会誌』４巻１号（25-34） 2002年１月
「育児休業制度が職場で利用されるための条件と課題」『日本労働研究雑誌』503号（4-14）2002年６月
“Work-sharing in Japan”, Japan Labor Bulletin Vol.41, No.6（7-13） June 2002
「育児休業の代替要員問題」社会政策学会誌 第８号『グローバリゼンーションと社会政策』（社会政策学会編）法律文化社 277ページうち17ページ（178-194） 2002年９月
「パートタイマーの基幹労働化について」社会政策学会誌 第９号『雇用関係の変貌』（社会政策学会編）法律文化社 297ページうち18ページ（26-43） 2003年３月
「『右腕』従業員の存在と中小企業経営」『国民生活金融公庫調査月報 Monthly Report』509号（4-15） 2003年９月
「労働組合の女性施策に対する効果─女性施策に労働組合は有効か」『電機総研リポート』310号（7-13） 2005年12月
「ファミリー・フレンドリーな企業・職場とは─均等や企業業績との関係」『季刊家計経済研究』71号（17-28） 2006年７月
「英国におけるワークライフバランス─両立支援策と企業パフォーマンス」『学習院大学経済論集』43巻３号（355-374） 2006年10月
“Implementation and Status of Work-Life Balance Viewed from Matching Data”, Japan Labor Review, Vol.4, No.4 （7-35）, Autumn 2007.
「育児休業は本人にとって能力開発の妨げになるか」『学習院大学経済論集』44巻４号 （325-338） 2008年１月
「ファミフレ施策がわが国の職場に与える影響」社会政策学会誌 第19号『子育てをめぐる社会政策』（社会政策学会編）法律文化社 339ページうち16ページ（58-73） 2008年３月
「WLBの定着・浸透─制度・実態ギャップと中小企業」『日本労働研究雑誌』583号（4-13） 2009年１月
「中小企業におけるワーク・ライフ・バランス」『学習院大学経済論集』45巻４号（337-367） 2009年１月
「育児休業が男性の仕事と生活に及ぼす影響─ウィンーウィンの観点から」『学習院大学経済論集』47巻１号（41-59） 2010年４月
【322頁】
「均等法後の企業における女性の雇用管理の変遷」『日本労働研究雑誌』615号（38-51） 2011年10月
“Changes in Human Resource Management of Women after the 1985 Equal Employment Opportunity Act”, Japan Labor Review, Vol.10, No.2 （57-81）, Spring 2013.
「『遅い選抜』は女性に不利に働いているか ─国際比較をめざした企業データと管理職データの分析」『男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査結果（2） ─分析編』『JILPT調査シリーズ』119号（187-217） 2014年３月
「中小企業に人事制度は必要か」『日本労働研究雑誌』649号（73-81） 2014年８月
「女性管理職比率の国際比較─日仏比較を中心に」『岡山商大論叢』51巻３号（29-50）（三谷直紀と共著） 2016年３月
"Whey women's share among managers is so low in Japan:a statatitical fallacy or a shadow of the employment system?", The International Journal of Economic policy Studies, Vol.12 Issue 1. January 2017（co-author Mitani Naoki and Morimoto Atsushi）
「OJT再考」『学習院大学経済経営研究所年報』33巻（59-89） 2019年12月
「女性活躍指標の吟味からみた男女のキャリアの違い」『日本労働研究雑誌』2021年特別号 727号（31-42） 2021年１月（2020年労働政策研究会議総括セッション提出論文）
「テレワークに関する各種調査」『学習院大学経済論集』58巻４号（253-274） 2022年１月
「管理職のテレワークは，うまく機能するのか」『学習院大学経済論集』59巻２号（161-182） 2022年７月
「OJT再考（2）」『学習院大学経済経営研究所年報』37巻 2023年12月