1）   国勢調査の都道府県人口割合に近くなるように、モニターの対象サンプルを割り付けている。株式会社インテージのモニターを対象としている。

2）   本来であれば、滋野・大日（1997）、Sassler and Schoen（1999）、坂本（2005）、水落ほか（2010）のように、結婚希望・願望と実際の結婚行動の関係性を見たかったが、本稿が用いている「結婚観に関するアンケート」では、既婚者と独身者を直接比較できるのは女性に限られているため、ここでは同様の分析を行わなかった。ただ、結婚を考えている交際相手がいることと結婚行動の間にも関係性があるから、結婚希望があることと結婚の間にも一定の関係があることは明らかである。