専任教員｜学習院大学大学院経済学研究科

1992年	東京大学経済学部卒業
1997年	東京大学大学院経済学研究科を経て、学習院大学経済学部に着任
2000年	経済学博士取得
2002〜04年	Visiting Scholar, Stanford University

日本経済史(近現代)

・	「重点的産業振興と市場経済－戦後復興期の海運と造船」『社会経済史学』第63巻1号、1997年
・	『経済団体連合会五十年史』、1999年
・	『三菱ガス化学30年史』、2002年
・	「研究ノート－大分の石油・鉄鋼コンビナート建設をめぐって」学習院大学『経済論集』第38巻1号、2001年
・	『戦後日本の資金配分』(共著、東京大学出版会)、2002年
・	「アパレル産業と消費社会：1950-70年代の歴史」『社会経済史学』第70巻3号、2004年
・	「転換期のアパレル産業：1970-80年代の歴史」『経営史学』第39巻3号、2004年
・	「戦後日本の銀行経営－銀行間競争と大衆化－」下谷政弘・鈴木恒夫編著『講座　日本経営史　5　「経済大国」への軌跡』ミネルヴァ書房、2010年
・	「プラザ合意・内需拡大政策とバブル」小峰隆夫編『バブル／デフレ期の日本経済と経済政策　歴史編１』内閣府経済社会総合研究所、2011年
・	「消費者保護と企業―パロマ工業事故判決に対する理工系学生の反応―」学習院大学『経済論集』第48巻2号(共著)、2011年
・	「流通－流通過程の革新と小売業の発展」武田晴人編『高度成長期の日本経済　高成長実現の条件は何か』有斐閣、2011年

社会経済史学会　経営史学会

近い将来の日本で、文化系の修士や博士が活躍できる場がどれほど拡大するのか、正直いってわかりません。でも、そうした場が広がることで、日本はより多くの人が幸せにに暮らせるような豊かな社会になると思っています。

研究は、本質的には人類のためにやるものです。しかし、そうした抽象的で壮大な目標を優先して、自分や身近な人々を犠牲にすることは本末転倒です。さしあたり何が大切なのか、どれを優先すべきなのか、いつも、よく考えながら、研究に励んでください。われわれが教員としてお手伝いできることは、思いのほかいっぱいあるので、悩んだら相談に来てください。